日本でも資産価値がある建物を建てる土壌ができつつあります

日本の住宅は30年で価値が実質ゼロになるような仕組みになっていますが、本当にこれは正しいのでしょうか。

ヨーロッパでは１００年を超える住宅が町中に普通に存在し、中古物件としての流通も盛んです。

これは、物を大事にするという考えの他に、建物が古くなっても資産価値が存在するような社会の仕組みになっているからです。

なので、新築をするときも、長持ちで、断熱性もよく、快適な建物で古くなっても資産価値が残るような建物を建てようというような仕組みができています。

将来ちゃんと資産価値があり売れるからです。

それに比べて日本はどうでしょう。

先程のように３０年以上経過した建物を大規模リフォームなどする場合HMでは、だいたい新築の話をされるのが現状です。

裏を返せば３０年で建て替えることを前提で建てているといっても過言ではありません。

ヨーロッパと比べると全然様子が違いますね。

しかし、日本でもやっとヨーロッパのような土壌ができつつあります。

不動産の建物売買では講習を受けた建築士によるインスペクション制度が活用されつつあります。

これは、建物状況調査とよばれ調査時期の建物の状況を専門家が調べ売り手と買い手で共有するという制度です。

これにより客観的に建物の状況を把握し売買に反映させようというものです。

これを踏まえれば、今から３０年後は日本もヨーロッパと似たような社会になっているかもしれません。

今家を建てる時、将来の資産価値があるかどうかというのは非常に大事な指標になります。

家が暖かいのは当然として、健康的（シックハウスや化学物質過敏症になりにくい）、そして耐震性があり、長寿命であること。

耐震性にも等級などがありますが、実はそれだけでは判断できないのが現状です。

図面上の等級が良くても、木組みがちゃんとしていなければ、意味をなさないのです。

そして、無垢材であることも大切な要素ですし、将来のライフスタイルに合わせて柔軟に手を加えることができるというのも大事なことだと思います。

将来資産価値が残るよう、無垢材を正しく扱える、そして木組みが出来る工務店探しをお勧めします。